アメリカ産は小麦だって遺伝子組換え。そう思っていませんか？
たしかに研究は行われていますが、研究と商用栽培は別。小麦は市販されていません。
日本でも、遺伝子組換え米の研究は行われていますが、販売はされていません。なのに、他国の人たちから「日本の米は遺伝子組換えに決まっている」と言われたら、不愉快ですよね。遺伝子組換えについては、そんな思い込みに基づく情報があふれています。
後編では、世界の状況、日本の現実、新しい制度の方向性をめぐる４つの誤解を、解き明かしましょう。
- 6.小麦などあらゆる作物に、遺伝子組換えが混じっている
- 7. 私は「遺伝子組換えでない」表示を買っているから、遺伝子組換えを食べていない
- 8. 新制度で、遺伝子組換え表示はなくなる
- 9. 消費者は遺伝子組換えを気にしている
6:海外の作物は遺伝子組換えだらけ？
○：研究と商用化は別。研究は多くの穀物や野菜、果物等で行われているが、商用化は限られている
小麦の商用化はまだ行われていません。小麦はゲノム情報が複雑で技術開発が簡単ではないのです。
それに加えて、人の食用になるため、アメリカでもEUでも、遺伝子組換え技術を応用することに消費者が抵抗感を示すだろう、とみられており、開発企業も商用化に積極的ではありません。
ただし、小麦の研究はアメリカやカナダ、イギリスなど多くの国で行われており進展しているようです。
トウモロコシや大豆などが遺伝子組換え技術などにより収量、生産性が著しく上がっているため、小麦の生産者団体からも「早く遺伝子組換え小麦を商用栽培できるようにしてほしい」という声が上がっています。
トウモロコシや大豆は、欧米では飼料のイメージが強いため、1980年代から開発が積極的に進められ、依然として拡大傾向にあります。大豆は、世界で生産されるものの8割、トウモロコシは3割が遺伝子組換え品種。2017年には、世界の計1億9000万ヘクタールで遺伝子組換え作物が栽培されました。
ちなみに、野菜は世界中でほとんどが非組換え。遺伝子組換えは、バングラデシュで栽培されているナスなどいくつかしかありません。
果物も、遺伝子組換え技術が用いられているのはごくわずか。ただし、ハワイのパパイヤは約8割が遺伝子組換えです。ウイルス病が流行し壊滅的な被害を受けましたが、遺伝子組換え技術によりウイルスに抵抗性を持つ品種が開発され、1998年から商業栽培が始まり復活しました。
日本からの観光客も、遺伝子組換えパパイヤを知らないうちにおいしく食べています。
このほか、切った後に茶色になりにくいリンゴも、アメリカでは市販されています。日本に輸出する見込みがないのか、日本では企業から審査申請が出されておらず流通していません。
野菜、果物で開発数が少ないのは、人の食用で消費者の抵抗感が強く出やすいことに加え、これらは消費者の好みが多様で、少量多品種生産になりがちであることが大きい、と思えます。
遺伝子組換え品種は、安全性や環境影響評価のために数多くの試験結果が求められ、開発費用がほかの品種改良法に比べて莫大にかかります。そのため、大量には売れない野菜や果物の品種を開発しても、企業は儲かりにくく、手を出しにくいのです。
7:私は「遺伝子組換えでない」表示を買っているから、遺伝子組換えを食べていない
○；使われているけれども表示されていない食品が相当数あり、日本人全員が、遺伝子組換えを食べている
日本では、トウモロコシ、大豆、ナタネや綿実など8つの作物の組換え品種が食品や飼料として承認され輸入されています。
栽培は行われていません。栽培自体は数多くの品種で認められていますが、種子としては販売されていないこともあり、農家は栽培していません。国内で育てられている遺伝子組換え作物は、青いバラのみです。
遺伝子組換え品種を用いた場合には、食品のパッケージに表示する制度が2001年春から動いています。対象は現在、8作物とそれを主要原材料とする33の加工食品です。ところが、この表示制度がややこしい。これが、遺伝子組換えの誤解を広げているように思います。
遺伝子組換えの表示義務対象品目（8農産物と33の加工食品）
ややこしさの第一の要因は、組換え品種が原材料として使われていても表示しなくて良い加工食品があることでしょう。食用油や醤油、清涼飲料水などに入れられている液糖、コーンフレークなどの加工食品です。
これらは、加工段階で遺伝子やタンパク質等が分解されたり、あるいは除去されたりしていて、製品を検査しても遺伝子組換えかどうか判別できません。客観的なチェックが不可能なため、義務表示の対象からは外されています。
その結果、食用油や液糖などには、原材料として遺伝子組換え品種が用いられています。普通に家庭でも外食・中食でも食べられています。また、大豆やトウモロコシ等を飼料として食べた家畜の肉や牛乳なども、表示の必要はありません。
ややこしさの第二の要因は、「遺伝子組換えでない」という表示の意味です。
日本の制度では、遺伝子組換えとして分けて栽培や流通が行われたもの（分別生産流通管理と呼ばれています）は、「遺伝子組換え」と明記し、分けての生産流通管理が行われていないものは「遺伝子組換え不分別」と表示しなければなりません。
一方、遺伝子組換えでない品種を、組換え品種と分けて栽培し運び（分別生産流通管理）、なおかつ、組換え品種が5％以下しか混じっていないものは、現在のところ「遺伝子組換えでない」と表示してよい、と認められています。
この5％以下というのが非難の的でした。「どうして混入がこんなに多いのに『遺伝子組換えでない』と表示できるのか？ 消費者は騙されている」というわけです。
5％という数字は、生産や流通の事情から来ています。アメリカやブラジル等で栽培し輸入する時に、畑は分けて栽培しますが、ハーベスター（収穫機）やサイロ、大型船等は多くの場合、組換え品種と非組換え品種で共用。非組換え品種を取り扱う前にはしっかり掃除して前のものが混ざらないようにします。
でも、小さな粒を取り扱っているのですから、完璧なクリーニングは難しい。混じるのが避けられない場合もあるよね、というわけで、きちんと分別生産流通管理を実行したうえで5％以下の混入にとどめているのであれば、「遺伝子組換えでない」と表示するのを認めよう、ということになりました。
注意すべきは、「5％もの混入が許されている」＝「5％混入している」、というわけではないことです。
消費者庁の委託事業で2016年、調査が行われています。非組換え大豆18点をアメリカや日本の港等でサンプリングして検査したところ、最大でも0.3％の混入しかなく、平均で0.1％。「検出せず」もありました。
トウモロコシは、植物の性質として混じりやすく、さらに遺伝子を複数導入する「スタック品種」が普及しているため混入率が上がりやすいのですが、それでも18点の非組換えトウモロコシの最大値は4.1％、平均1.0％、「検出せず」もありました。
農家も商社も分別にものすごい努力をしています。私はアメリカでハーベスターやサイロ、はしけ、大型船への積み込みなど取材したことがありますが、かなりのコストをかけて入念に分別作業をしていました。
残念なことに、消費者団体等にそう説明すると、必ず「そんなはずがない」と言われます。栽培の9割が組換えのアメリカ産大豆に、組換えが混じっていないわけがない、というのです。でも、それは用途別の品種栽培を知らない人の誤解です。
豆腐や納豆は、世界的に見れば非常に限られた用途で、油用の品種とはまったく異なります。油用はより油を多く含むように品種改良されており、日本の豆腐や納豆には向いていません。豆腐や納豆用品種は、日本人の好みを反映して非組換えで、油用品種とは区別して栽培され日本に運ばれています。だからおおむね、「遺伝子組換え検出せず」になるのです。
食品関係の事業者は分別にまじめに取り組んでいます。でも、ゼロ％を求められるときついなあ。なにせ１センチにも満たない粒々を年間何千万トンと扱っているのだから、努力しても努力しても、わずかに混じることはあるんだよ……というのが関係者の言い分、現行制度の事情です。
8:遺伝子組換え表示はなくなるの？
○；現在の制度は維持され、国産品にとってはかなりの優遇策になる
遺伝子組換え表示制度がスタートして20年近くがたち、制度の改正が検討されています。消費者庁による案が示され、2018年秋、パブリックコメント（国による意見募集）が実施されました。
その結果が12月、消費者委員会食品表示部会で公表されたのですが、誤解に基づく意見の多さに驚かざるを得ませんでした。
昨年12月の消費者団体主催の勉強会で講演した時にも、「遺伝子組換え表示はなくなると聞いたのですが」と問われ、絶句しました。どうしてそんな話になるの？
まず、表示制度はなくなりません。
新制度案でも、相変わらず遺伝子組換えのものは表示しなければならず、分別生産流通管理をしていないものも、その旨を「不分別」などと書かなければなりません（義務表示）。
ただし、油や醤油等の義務表示は見送られました。
消費者団体等は「海外の農家や商社などにより分別されていることを、証明書などで確認すればよい」と主張しましたが、消費者庁は「海外での分別生産流通管理は事業者による自主的な取り組み。日本の法律を適用して、間違っているとか正しいとか確認できない。したがって、分析結果という科学的検証も必要。油や醤油などは検査できないので無理」という立場を崩しませんでした。
一方、厳しくなるのは「遺伝子組換えでない」という表示。従来は分別生産流通管理をしたうえで、遺伝子組換えの混入が5％以下なら、なにも表示しなくてもよいし、「遺伝子組換えでない」と表示してもよい、としていました（任意表示）。
新しい制度案は、表示しなくてもよいのは同じですが、「遺伝子組換えでない」と表示するなら、分別生産流通管理をしたうえで、「不検出」という条件を満たしていなければ違反とします。
「遺伝子組換えでない、と書くならゼロが当たり前でしょう」という要望に応えつつも、ゼロの証明は不可能なので、「特定の検査で、不検出」という条件にしてあるのです。検査方法については、国立医薬品食品衛生研究所で現在検討中です。ある程度のレベルの検査機関であれば確実に間違いなく検査でき、コストは現実的な額で、という検査法が求められています。
この「遺伝子組換えでない＝不検出」という方針により、事業者が「遺伝子組換えでない」という表示をしにくくなったのは確か。これが、「表示がなくなる」という消費者の誤解にもつながったようです。
この「遺伝子組換えでない＝不検出」は私のみるところ、意外に思われるかもしれませんが、実は著しい国産優遇策です。
アメリカやブラジルなど遺伝子組換え品種の栽培国で、非組換え品種への混入を完全にシャットアウトするのは、非常に難しいこと。輸入作物を原材料に用いて「遺伝子組換えでない」と明示する食品は減ると予想されます。
一方、国産原材料は前述のとおり、すべて非組換え品種。さらに、混入を問われるのは栽培から日本に輸入されるまで。加工工場内の製造段階で、非組換え品種に組換え品種がわずかに混入することについては、消費者庁は「直ちに違反とはしない」という姿勢を示しています。
たとえば、豆腐を製造する時に輸入大豆を原材料とし、同じラインでその後に国産大豆から作る場合があります。ラインを十分に清掃して切り換えますが、輸入大豆が一粒ぽろり、というようなことがあり得ないわけではありません。
このような加工段階での意図しないわずかな混入についてまで、不検出の徹底が求められているわけではありません。そのことは、消費者庁の資料や食品表示部会における答弁から読み取れますし、私は同庁担当者に直接話を聞いて確認しました。
国産品を原材料としている豆腐や納豆などの食品は、「遺伝子組換えでない」と大手を振って表示できます。
遺伝子組換えの表示制度で国産振興だなんて、面白いと思いませんか？
実のところ、これまで「遺伝子組換えでない」表示を批判していた人たちの中には、２つの派閥がありました。
片方は、「5％も入っているなんて」と怒っていた人たち。国産信奉派、推進派と重なり、「本来、国産はもっと非組換えの利点をアピールできるはずなのに、輸入作物の『遺伝子組換えでない』があるから、国産が売れないじゃないの！」と怒っていたわけです。
もう一方は、遺伝子組換え推進派。「遺伝子組換えが入っているのに、『遺伝子組換えでない』と簡単に書けるのは問題。消費者は、遺伝子組換えでない、という文言ばかり目にするので、悪いものだと勘違いしてしまう」と非難していました。
これら２つのグループが同床異夢、正反対の思惑を抱えて「遺伝子組換えでない」を批判していました。そこで、消費者庁が提案した新制度は、表向きは後者に沿って「遺伝子組換えでない」を厳格にしつつ、内実は国産優遇策をとる、というもの。両方の顔を立てて、うまく収めようとしているのです。
また、新制度案では、「遺伝子組換え」と「遺伝子組換えでない」の間のゾーン、分別生産流通管理された輸入作物を原材料として用い、遺伝子組換え不検出の保証はできないが5％以下に抑えている、という食品が生まれます。
このゾーンはなにも表示しなくてよいのですが、分別努力をアピールしたい、という企業もあります。そこで、新しい表示文言が検討されています。提案されているのは「遺伝子組換えの混入を防ぐため分別」などの文言です。
9:消費者は遺伝子組換えを気にしている？
×？ ○？
制度の説明、本当にわかりにくいですよね。念のために繰り返しますが、日本で流通している遺伝子組換え品種は、内閣府食品安全委員会などが安全性を審査し、非組換え品種と同等に安全と認めたもの。加工品や遺伝子組換え作物を食べた家畜の肉、牛乳等についても、安全性は検証されています。
表示制度は、安全を識別するためのものではなく、消費者の知りたい、選びたいに応える制度です。非常に細かい話です。なのに、現実に取り扱うのは主に、海外で大量生産されまとめて輸入される安価な穀物。この矛盾が、こんなにややこしい制度につながり、わかりにくさがさらに、「もしや危ないのでは」という不安を招いている。そんなふうに私には思えます。
消費者団体などは食用油、醤油などに義務表示が課せられないことに落胆し、「知りたいのに選べない。私たちの知る権利、選ぶ権利はどこへ？」と主張しています。
しかし、実際には消費者は選べないわけではありません。醤油では業者の自主的な取り組みにより、約7割の製品は組換えでない大豆が用いられ「遺伝子組換えでない」と表示しています。コーンフレークも、義務表示ではないのに業界は高い非組換えトウモロコシを買って製造し、現在もその旨を自主的に表示しています。
生協等では、非組換え品種から作られた食用油が「遺伝子組換えでない」としっかりと自主的に表示して売られています。安くても、通常品の２倍以上の価格です。
また、オーガニックは遺伝子組換え技術を利用しない、というルールなので、有機JASマークが付いた油や醤油、肉、牛乳等は、遺伝子組換えではありません。
「選ぶ権利はどこへ？」という主張は、私には、市民運動に特有の、遺伝子組換えに反対するという結論ありきで行われる “タメにする議論”に見えて仕方がありません。
とはいえ、どれほど選んだとしても、国産原材料を用いた食品ですら、加工工場でわずかに組換え品種が混ざる可能性がゼロではないのは、前述した通り。有機食品だって、常にゼロ、は望めません。これだけ世界中で遺伝子組換え作物が作られているのだから。その現実もわかっておく必要があるでしょう。
日本の米の生産量は年間800万トン。一方、トウモロコシの輸入量は1500万トン、大豆は320万トン (2017年)。どちらも輸入相手国第１位はアメリカで、遺伝子組換えの作付け割合は9割を超えています。
国内生産は、穀物としてのトウモロコシの自給率がゼロ、大豆は毎年大きく変動しますが、おおむね5〜10％しかありません。ひと頃、遺伝子組換えに反対し、国産大豆の作付け拡大を呼びかける運動を、農業サイドと消費者団体が共同で仕掛けたことがあります。
しかし、増えませんでした。大豆の栽培は簡単ではなく、日本では気候に大きく左右され品質も収量も大きく変動します。。安値志向の消費者は、高価な国産大豆を用いた豆腐や納豆には、なかなか手が伸びません。
それにしても、大多数の消費者は、消費者団体が主張するように、遺伝子組換えを気にしているのでしょうか？
もちろん、アンケートでは気になる人が多いという結果です。たとえば、消費者庁が16年度に行った消費者意向調査（ウェブでアンケート、回答者約1万人）では、遺伝子組換え食品に不安がある人が4割に上り、「表示義務を拡充すべき」も3割以上います。
ほんとかな？ 普段、気にして買い物をしているわけではないけれど、わざわざアンケートで問われれば気になると答える、という人も多いのでは？ どうしてそう考えるか、というと、事業者側は、おおかたの消費者の遺伝子組換えへの関心は高くない、と見ているからです。
日本醤油協会が、客から業者に寄せられた問い合わせ件数を調べています。年間2〜3万件あるそうですが、遺伝子組換えに関するものは、平均して年間0.14％だそうです。
生協への食品に関する問い合わせ件数は15年度、全部で44000件あまり。うち、遺伝子組換えにかんするものは190件、0.40％です。原材料の原産地や食品添加物等への問い合わせの方がはるかに多いのです。
もちろん、今後も国や専門家などを盲信することなく、正しい安全性審査や判断がなされているかどうか、事業者が正しく表示をしているのかどうか、チェックしてゆく必要はあります。が、現在の状況を細かく探ってゆくと、子宮頸がんワクチンへの反対運動やアトピー性皮膚炎へのステロイド使用批判など、医療現場で起きている多くの問題とまったく同じ構図が見えてきます。
科学的な見解が無視され運動がクローズアップされ、わかりやすく人目を引く「危ない」情報が広がりがちなのです。危ないと主張する人たちの声は大きく確信を持ち、感情を揺さぶります。
こうした傾向は世界共通なのかもしれません。Nature human behaviourという学術誌に14日、とても面白い報告が掲載されました。アメリカ、フランス、ドイツの人たち2500人あまりを調べた結果、遺伝子組換えに反対している人ほど、科学や遺伝学に対する知識が乏しく、にもかかわらず、自分はもっともよく知っている、と思い込んでいる、という調査結果です。
さて、再度繰り返します。遺伝子組換え食品を食べるか食べないか、決めるのはあなた。その気持ちによいも悪いもありません。でも、間違った情報に基づいて決めてしまうのはまずいのでは？
あなたは今、遺伝子組換えを気にしますか？ 気にしませんか？
※私は、消費者委員会食品表示部会に所属し、遺伝子組換え表示制度の変更審議に加わっています。
【前編】遺伝子組換えを巡る9つの誤解 自然でないものは危険なのか？
＜参考文献＞
Capitalpress紙・生産者グループが小麦への遺伝子組換え技術応用を求めていることを封じる記事
遺伝子組換えリンゴを開発販売するARCTIC APPLES社
消費者庁・遺伝子組換え表示制度に係る分別生産流通管理等の実態調査の概要
【松永和紀（まつなが・わき）】 科学ジャーナリスト
京都大学大学院農学研究科修士課程修了（農芸化学専攻）。毎日新聞社に記者として10年間勤めたのち独立。食品の安全性や生産技術、環境影響等を主な専門領域として、執筆や講演活動などを続けている。「メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学」（光文社新書）で科学ジャーナリスト賞2008を受賞。新刊は「効かない健康食品 危ない天然・自然」（同）