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「ワクチンだけでは流行を抑えられない」 西浦博さんが国民的な議論を呼びかける理由

ワクチン接種も十分行き渡らない今、第5波は今後どうなるのでしょうか? 「ワクチンだけでは制御できない」とするウイルスとの未来はどう描けばいいのでしょうか。理論疫学者の西浦博さんに聞きました。

感染性の強いデルタ株やオリンピック開催など様々な悪条件が重なったにもかかわらず、減少傾向を見せ始めている第5波。

それでも医療はまだ逼迫状態が続いており、ワクチン接種も十分行き渡ったとは言えない状況だ。

Naoko Iwanaga / BuzzFeed

対策は徐々に複雑化していると話す西浦博さん

BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに今後どうなるのか、そして今後どんな未来を描いたらいいのか聞いた。

※インタビューは8月31日夕方にZoomで行い、その時の情報に基づいている。

ワクチン接種と接触減少の掛け算で感染者は減る

ーーワクチン接種もまだ行き届いていない状況ですが、今後の感染状況の見通しを教えてください。

今、認識しないといけないのはこういうことです。さらにワクチン接種が進めばしばらく感染者数は減少する可能性が高い。でもそれは社会全体で接触も減って、なおかつワクチンで免疫を得ることとの掛け算の結果であることです。

ーーワクチンだけではダメだということですね。

そうなんです。実効再生産数(※)が1を下回っているのは、接触が落ちた上でワクチン接種を進めているからだと思います。ワクチンは未だに20〜30歳代には十分行き渡っていないし、それだけではこうはならないと思います。

※感染者一人当たりの二次感染者数の平均値。1を切ると減少傾向に転じる。

この流行の後半部に皆さんもう我慢ができなくなって接触が戻ってきてしまうと、1を上回ります。予防接種の普及がまだ十分ではないからです。

だから、ここまでの減少をもとに、今後も単調な減少が続くと保証されているわけではないことは理解いただく必要があります。

これはアメリカなど他の国でも見られていることですが、予防接種が進んでいる中で接触が増えると当然のように感染者数がまた増加しはじめます。

特に日常生活が一気に戻りすぎる時が危ない。学校再開はそういう意味でとても怖いです。ただ未成年の中でも低い年齢、小中学生は今の自粛状態の条件下では持続的な伝播は起きないものと考えられます。

特に重点的な対策が必要なのは、大学や専門学校に通う10代後半から20代です。勉学や仕事ではICTを利用して接触を減らしてほしい。そうした対策で感染者が減っている状況を持続できると、ぐっと感染者数を減らせると思います。

既に自粛疲れが見られ、夜間滞留人口は増えています。

何度も繰り返してきましたが、緊急事態宣言の後半では滞留人口が増え、感染者数も増加に転じる傾向が第3波や第4波でも見られてきました。

それに打ち勝つほどの予防接種による集団免疫は未だできていません。この接触減少ができるだけ長く続くといいなと願っています。

ーーどれぐらいまでその「掛け算」を続けるべきですか?政府は11月に希望者には全てワクチンをうち終える目標を掲げています。

接種のスピードによって変わります。高齢者接種の時は1日100万人を超えていました。1日140万人を達成したこともあります。

今は、60万人〜80万人が目標とされ、実際のところはそれより高めの90万人ぐらいのペースのようです。

そのペースだと10月後半から11月前半ぐらいで希望者の接種は完了します。遅ければ11月の後半です。もちろん、希望者がもう少し増えると時間はかかります。ただし、それは良いニュースとなります。

希望者の数とその方々の接種のスピードを今後どれぐらい上げられるかが重要です。

緊急事態宣言、延長すべきか? 「重点措置は悪手」

ーー緊急事態宣言は9月12日までですが、ワクチン接種が完了するまで延長してほしいと考えているのですか?

宣言をどこまで続けるかは、感染者数の減少はもちろんのこと、医療提供体制の状況を改善する目的を重視して専門家も考えるのではないかと思います。それを参考に政策判断もなされるでしょう。

それで、判断に必要な感染者数を見通す上で、接触が増えてきた時にどれぐらいの人が感染する可能性があるかという「感受性」の情報がないのは痛い。

国レベルで、免疫を持っている人の割合がサンプルでさえわからないので、どれだけ予防接種が効いて減っているかという情報が、肌感覚で得られません。

推定値はもちろんありますが、それがどこまで正しいのか、特に第5波のデルタ株蔓延で感染者の年齢も下がったので、実態が完全に把握できているわけではありません。

接触が増えてきた時にまた強い対策を打たなければいけないのか、また次も迷うことになります。

少なくとも、近い未来を見据えて打つべき対策は、今、一過性に落ちているこの状況をできるだけ継続させる。それが必要なのだと思います。

ーー緊急事態宣言や蔓延防止等重点措置によってそれをやるということですね。

緊急事態宣言を単に延長するのではなくて、接触が落ちて感染者が減る状態が継続できるといいなと思います。

「下りまんぼう(緊急事態宣言からの重点措置への切り替え)」は要注意です。率直に言いますが、第4波後の下りまんぼうの効果は十分だったのか、かなり疑問です。

変異株が流行し始めて感染性が上昇してから、重点措置は大都市圏に限って言えば明らかに悪手であると思っています。

政治側が緊急事態宣言を打ちたくないためにやる措置のようになりつつあり、実際に「緊急事態宣言をしないための措置」と表現する専門家もいます。

しかし、大都市圏での実効性は低いですから、グッと感染者数を減らさないといけない時には極めて玉虫色的な対策と言えるかもしれません。

地域では有効打になっていることもありそうですが、特に大都市圏では厳しい。

さらに、緊急事態宣言が長引いた後のまんぼうを想像してみて下さい。「下りまんぼう」は、宣言で皆さんが疲れている時に、接触削減のための対策が緩和され、繁華街対策だけに主な対策が絞られる措置です。

徒らに産業が傷んでしまうリスクを含んでいることを認識しなければなりません。

子供対策も状況によっては必要

ーー先ほど、大学や専門学校でICTを利用して接触を減らしてほしいとおっしゃっていましたが、小中高は休校などは必要ないのですね。

今のところ、小中高校生のデータを分析している限りでは、ここまでの対策レベルを維持していれば伝播がそこで続く状況ではありません。大学生以上は伝播が維持・拡大し得ます。そこに相当違いがありそうです。

だから、小中高生の感染リスクは、大学生より上の成人の流行に大きく左右されます。

いまの対策レベルが継続できれば、人口レベルで感染が減ると、小中高での感染も減ると思われます。対策もICTを活用しつつ、感染が起きてしまった場合には早期に接触者を把握するという、文科省の方針でだいたい良いのだと思います。

一方、小中高生も一律に考えるのは難しい。彼らの年齢でも対策をやめてしまって接触が増え始めると、伝播が続くはずです。

それを裏付けているのがイギリスの経験です。

イギリスで成人の予防接種が終わった後、デルタ株で流行が起こって、サッカーの大きな国際大会がありました。予防接種していない成人の感染が起こり、その背後で、ボルトンやベットフォードなどデルタ株による流行が最初に起こった土地で、まず小学校、中学校の集団発生が多発していたのです。

主に未成年の間で流行が立ち上がり、感染拡大しました。大人の行動を見ながら子供の接触も変化しているようです。日本の第5波ほどの感染予防の行動ができておらず、一気に流行が拡大しました。

そこから考えると、接触がコロナ以前のレベルに戻ると、おそらく小学校でも中学校でも感染拡大し得ると思います。そういうことが日本でも起こる可能性があることは頭に置いておいた方がいい。

今の自粛具合での対策と、接触が以前のように戻った場合の対策は切り分けて考えた方がいいということです。

ワクチン接種だけで流行は止められない

ーーこれまでワクチン接種がある程度進めば、元の生活に戻れるのではないかという希望をみんな抱いていたと思いますが、それだけでは難しいということがだんだんわかってきましたね。感染対策はずっと続けるべきなのでしょうか。

日本は、感染者数が減少に転じて状況がすごく良くなったかというと、まだそこまでは良くなっていません。首都圏では減少していても、他の場所ではそうでないところも多いです。

感染源となる人が街に十分な数だけいる条件の下、希望者の予防接種をしたら流行が止まる感染症かと言えばそうではない。

もちろん、今の減少が予防接種の効果を反映し始めたのだとしたら明るい話だし、今後数ヶ月だけかもしれませんが、ワクチン予防効果が続くのでいいニュースです。

感染性の高いデルタ株は制御できないかもしれないと思っていましたが、予防接種を進めながら接触削減をすれば、しばらくは制御が可能かもしれません。

でも、それで世界が元に戻らないレベルで変わった、というわけではありません。

その中で注視しなければならないのは、現状のリスクをどう意識しているかです。

自粛に反対の考えを持つ人や、「ワクチン一本足打法」と呼ばれる政権の人たちは、「ワクチン接種が進めば、ある程度接触してもいいのではないか」と考えていると思います。

でも先に予防接種を進めた他の国がどうなったか。僕たちはそこから学ばないといけません。

イギリス、イスラエル、フランスが典型例ですが、必ずまた感染者数が増加してきます。一時期減少していたとしても、その恩恵は期間限定のものなのです。

問題は、その時にどうするのか、です。

予防接種が行われている中で、どんどん状況は変わっていきます。何がリスクであり、どう対応しなければならないのか、先回りして考えて議論しておかなければなりません。

オリンピックを開催しながら起きた流行では、60代以上の感染者は少なかった。そのため、事前に予測した通り、重症病床が最初には埋まりませんでした。重症化リスクの高い高齢者が予防接種によって守られたからです。

一方で、残念だったのはこれも予測した通り、40代、50代の入院患者が増えたことです。流行が拡大してこの世代の重症患者が中心となって重症病床が逼迫し、死亡者1人あたりの生存年数の損失が過去の流行より大きくなってしまいました。

予防接種がさらに年齢順に広がっていくことによって、これから日本の患者も若めの人が増えます。どんどん若くなる傾向に拍車がかかります。

その時にどうするのかを、今から考えておくことが必要だと思います。

医療従事者、秋には免疫が落ちる状況に

ーーワクチンの効果は思っていたよりも早く落ちることが最近の研究でわかってきました。3回目のブースター接種についても議論が始まっています。

ファイザー 、モデルナなどmRNAワクチンに関しては、発病と感染を阻止する効果に関しては、接種後の時間の経過とともに失われることが知られています。それは避けがたい事実として受け止めざるを得ない。

それについては、ウイルス学の研究者と話していても、「急性感染症で中和抗体が短期的に落ちない感染症なんてない」と言います。「ずっと保たれていたら、体中が抗体だらけになるでしょう」と言われるのです。だから、免疫が失活するのは自然なことだと受け止めるしかありません。

一方で、重症化を防ぐ効果はカタールでも報告されていますが、まあまあ長く続きそうです。このように日々積み上がるエビデンスをもとに、次の計画をどうするか、走りながら考え直さなければいけません。

今、僕はイスラエルのデータを分析しているのですが、7ヶ月ぐらい経つと発病を阻止する効果は50%ぐらい落ちます。英国で親しくしていたカタールの元同窓研究者の研究では、6ヶ月で0になるとさえ報告しています。

逆算すると、日本ではまず医療従事者の免疫がなくなっていきます。次いで高齢者です。その頻度が高くなるのはこの秋が深まった頃です。

それを認識することがまず必要です。

感染症に関わる医療者は標準予防策はもとより飛沫感染や空気感染の予防法をよく知っているので、当然しっかりと実行できています。感染症関連の専門家はずっと感染者の治療にあたっていても、ほぼ感染していませんよね。

一方、他の専門診療科では、そういう教育を継続的に受けているわけではありません。

例えば、外科の先生が室内でマスクを外し、みんなでワインボトルを掲げて飲み会で盛り上がっている写真をたまに見かけたりします。あれを続けるとクラスターが起こる可能性が出てきます。

ワクチンによる感染予防の免疫は長く続かないという共通認識を持つことが必要です。

そして、感染レベルを低く抑えながら、次に備えるプランをその間に構築しなければいけません。

3回目接種、世界で議論が必要

ーー3回目接種についてはどう考えますか?

ブースター接種については慎重に考えた方がいいと思います。

高齢者のように死亡する可能性が高く、ハイリスクな人はもちろん接種するといいと思います。

しかし、集団免疫を狙うには、6ヶ月で少なくとも効果が半減するワクチンでは厳しい可能性もあると思っています。

予防接種を半年に1回、人口全体でみんなうってこの先も生活していくかと言えば、それが明らかに正しいとは言えず、今後議論が起きると思います。

イギリスやアメリカやイスラエルが3回目をうっているのが正しいかどうかは、それらの国からこの先、学ぶことができます。

今までの知見が示しているのは、それだけで流行を終わらせるのは厳しいということです。なので、具体的な計画をする前から私たちのこの感染症に対する向き合い方や考え方の姿勢自体を見直した方がいい。

WHOは世界のワクチンの配分の公平性の観点からもブースター接種はするなと国際的に呼びかけています。

新しい変異株がまた出てきて振り出しに戻った時のことも考えると、一度、世界の研究者が議論して、何が最適な対策なのかを考え直してもいいのではないかと思います。

ーーもし3回目も全国民分確保したとしても、ブースター接種だけでは対策として不十分ということですか。

これは僕の勝手な勘ですが、おそらく日本でも希望する成人で接種が始まると思います。

科学的に考えると、予防接種によって人口の相当の割合の人が常に感染から守られる免疫を保持し続けること、それが未来永劫続くように、この問題が消え去るまで、医療が逼迫しなくなるまで、何度もワクチン接種を繰り返すことは一つのアイディアではあります。むしろ有望な選択肢と言ったほうが良いのかもしれません。

しかし、それにしては効果が半減するまでの期間が短すぎるのです。人口全体が年に2回もうつことは、今までワクチン産業でも全く想定していなかったはずです。途方もないくらいの数の予防接種が世界中で行われなければならない。

だから、特定のハイリスクの人は接種を繰り返すとしても、イギリスのようにある程度の感染をコミュニティとしていずれ受け入れる、ということは一つの選択肢だと思います。

もちろん、医療が逼迫しない状態で、という条件が付きます。日本はこの条件を達成する流行レベルが他国よりも低いため、戦略とできる可能性が少ないように思われます。

ーー以前、イギリスの政策について、ワクチンが効かない変異株を作る可能性があると批判されていましたね。

今、英国に近い政策を日本でとった場合どうなるかを計算しています。

現時点でも子供たちの間で感染が広がったことを考えると、自然にウイルスにさらされたほうが高い感染リスクを有する者からしっかり免疫を得ていきます。これは、今後の流行に対して持ち堪えるための力になり得ます。

その間、ウイルスにさらされる大人たちへのブースター効果もあるでしょう。社会経済的な影響もそのアプローチのほうが少ない可能性が残されています。

そんな戦略は極端だとしても、接触を抑える対策は続けながら、緊急事態宣言のような強い対策を繰り返すというあり方を緩和していく戦略が必要になります。

ーー自然感染でブースター効果(体内で作られた免疫がウイルスと触れることでさらに強まる効果)を狙うということですか?

極端な考えはそうですが、いわゆる「かつての集団免疫路線」に対応できるほど人口では免疫保持者がいません。

だから、流行を起こすと医療は崩壊するし、びっくりする程の死亡者が出てしまう可能性があります。情緒的にそれを日本社会が受け入れることは難しいのではないでしょうか。

英国ではブレイクスルー感染が数多く起きることにも繋がっています。

自然感染を低いレベルで起こし、徐々に社会を開いていくことができるか、しかも、それが制御可能なレベルに留まりながら起こせるか、というと、これまでのコントロールを遥かに超える難しさがあるでしょうね。

ワクチン接種後の未来における流行対策に関する私の考えの変化を明かしますが、流行対策はパッと夜が明けるパターンから、対策を複数選択して実行するパターンに変わってきました。

医療を逼迫させずに少しずつ、少しずつ出口へ近づくことが必要とされますが、その願いはなかなかハードルが高い要求になりかけているところです。

僕たちの役割はこれから起きることを先回りして把握し、できるだけ直接・間接の被害を小さくすることです。被害や影響を少なくしながら、困る人が社会全体で少ない方法が何なのかを特定していく。

これまでよりも忙しく、必死に何ヶ月も先を読むことをしています。

どんな社会を選ぶのか、経済学、人文学の専門家も交えて合意形成を

ーーワクチンパスポートの話も出ていますが、今の話と相まって計画を練り直さないといけないですね。

ワクチンパスポートはワクチン接種のインセンティブ(動機付け)の一つですね。接種率を上げるためには、様子を見ている人が接種するための起爆剤が何としても必要です。

「ワクチンパスポート」という呼称はともかく、インセンティブが必要であることは明白な事実です。

一方でデルタ株によって予防接種の効果が少し下がることや、ブレイクスルー感染が予防接種から時間が経つとどんどん起こることは、最近得られた科学的エビデンスです。

これらのエビデンスはインセンティブに伴う行動の緩和と対立してしまいます。今後も最新の科学的エビデンスを集め続け、ワクチンに伴う緩和に関しては一度仕切り直して考えなくてはならないのでしょう。

その上で、今後の戦略に関する選択肢を複数、社会に提示するべきだと思います。

例えば、ワクチン接種を全国民で年に2回繰り返し、接触の制限をしながら暮らすのか。一定の感染リスクを低いレベルで受け入れた上で、ハイリスク者のみブースター接種を行い、一定の行動の緩和を強弱をつけつつ行うのか。あるいは、その中間くらいで時間をかけて実施するのか。

まだまだ、接種後の社会を具体的に考えられるほど、人口内の免疫保持者は多くありません。ですから、今後の選択は目の前ではなく、少なくとも半年から1年以上後に迫られる話になると思います。でも、いまから熟議してやれないものかと強く感じています。

医学の専門家だけでなく、経済学や人文学の専門家も交えて議論していただきたいところです。

サイエンスはサイエンスとして実施するけれども、経済活動もそうですし、かけがえのない人生の時間をどう過ごすのかにも関わる議論です。

国民に各々の専門家の考えを伝えて、みんなで合意形成する。それが一番正常なプロセスだと思います。

(終わり)

【西浦博(にしうら・ひろし)】京都大学大学院医学研究科教授

2002年、宮崎医科大学医学部卒業。ロンドン大学、チュービンゲン大学、ユトレヒト大学博士研究員、香港大学助理教授、東京大学准教授、北海道大学教授などを経て、2020年8月から現職。

専門は、理論疫学。厚生労働省新型コロナウイルスクラスター対策班で流行データ分析に取り組み、現在も新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードなどでデータ分析をしている。

趣味はジョギング。主な関心事はダイエット。

Contact Naoko Iwanaga at naoko.iwanaga@buzzfeed.com.

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