子どもは新型コロナウイルスで重症化しにくいとされているが、感染者の数が増えれば、割合が低いとしても重症者や死亡者の数は増える。
国立感染症研究所は2022年末、コロナにかかって死亡した20歳未満62人を分析した「新型コロナウイルス感染後の20歳未満の死亡例に関する積極的疫学調査（第二報）」を公表した。
このデータから何が言えるのか。防げる死はなかったのか。防げたのだとしたら、何を改善しなければいけないのか。
BuzzFeed Japan Medicalは小児感染症が専門の小児科医、長崎大学小児科学教室主任教授の森内浩幸さんに聞いた。
※インタビューは1月5日に行い、その時点の情報に基づいている。
【調査の概要】発症日か死亡日が2022年1月1日から2022年9月30日までの20歳未満の死亡例、62例について分析。病気による死亡と判断された50人中、持病のない子供の死亡例は29人（58％）で、新型コロナワクチンは、接種対象年齢だった26人のうち、23人（88％）が未接種だった。中枢神経系の異常と循環器系の異常が多く、急性脳症、急性心筋炎などの診断がついた症例が多かった。
子どもの死亡調査の意義
——まず、20歳未満の死亡について詳しく調べることは意義のあることなのですか？
もちろんです。コロナに限らず「Child Death Review（予防のための子どもの死亡検証）」は行われるものです。子どもはお年寄りに比べると命を落とす可能性は低いからです。
全ての子どもの死亡に関して十分なデータを元に色々な分析をして、今後の改善につなげていこうと、厚生労働省も小児科学会も一生懸命取り組んできました。コロナに関してもその努力をするのは、当然のことです。
「病院到着時点で既に死亡」が44%は異常事態
——先生がこの調査で気になる点はどういうところですか？
- 「来院時心肺停止例」が多過ぎる。
- 中枢神経系（おそらく殆どが急性脳症）や循環器系（おそらく多くは急性心筋炎やそれに基づく急性心不全・不整脈）が多い。
- 死亡例の7割は発症0〜2日
この3点です。
まず、来院時にすでに心肺停止で、そのまま死亡確認につながっている子どもが「内因死（病気による死）」50例の中の22例です。44%と半分近くに及んでいるのは異常事態だと私は思っています。
——通常、救急で病院に到着した時点では、まだ命を繋いでいることが多いということですか？
通常、お子さんの様子が変だと気づけば、もっと早い段階で病院に連れてきます。
高齢者や私たちぐらいの年齢になってくれば、心筋梗塞などで来院した時に命がなくなっていることはあります。でも心筋梗塞や脳卒中のように命に関わる病気でさえ、来院時に既に心肺停止という割合はそんなに高いわけではない。
まして子どもに関しては、来院時心肺停止は珍しいことです。交通事故のような「外因死」や乳幼児突然死症候群は別です。
でも病院に連れてきた時に死亡している病気のお子さんが半分近くもいる、というのは異常事態と言うしかありません。
すぐに医療機関に連れていけないコロナ禍の問題
——それは、死ぬほど状態が悪化するまで連れて来られなかったのか、急激に症状が進んだのか、どちらと捉えたらいいのでしょう？
それはこの調査の限界で、どちらかを確実に言うことはできないと思います。
ただ私個人は、通常であれば手遅れになる前に病院に連れてくることができたケースは多かったはずだと思っています。
例えば、死因の中で多かったものとして、おそらく急性脳症である「中枢神経系の異常（19人）」と、おそらく急性心筋炎による急性心不全、もしくは命に関わるような不整脈を起こしたと見られる「循環器系の異常（9人）」が見られます。
急性脳症も急性心筋炎も突然起こって数分以内に命にかかわるというものではありません。
インフルエンザ脳症と同じように、コロナも脳症を起こしますが、私たちの経験でも他施設の報告でも、インフルエンザ脳症よりも劇的に早く進行するという印象は持っていません。
何が原因の急性脳症でも対応が遅れると一気に進行しますが、1990年台後半以降のインフルエンザ脳症の経験を通じて、急性脳症が少しでも疑われる場合はすぐに大きな病院に連れていって対応することを徹底するようになりました。
その結果、致死率も重い後遺症を残す率もずいぶん減ったのです。私たちがより早く対応するようになったから、急性脳症のその後の経過は良くなったわけです。
ところがコロナに関しては、熱がある時点ですぐに医療機関に連れていくことができません。あちこち小児科のクリニックや病院に電話をかけても「うちはコロナが疑われる子どもは受け付けていません」「かかりつけ患者以外は診ません」と断られます。
救急外来をしている医療機関も「今は満杯でとてもじゃないけれど診られません」と言う。押しかけてみても、とんでもなく長い時間待たされる。
お子さんの様子がいよいよおかしくなって救急車を呼んでも、救急車が全部出払っていて来てくれない。救急車をやっと呼べても、熱があれば（コロナ疑似症であれば）受け入れ先がなかなか見つからなくて運べない、という状況があります。
子どもの様子がおかしいなと思ってから何時間も経って病院に着くことになると、急性脳症は助からない可能性が高くなります。
「うわごとをずっと言っていたり、意識が朦朧としていたり、けいれんが続いたりする状態の子どもは、とにかく病院に急いで連れてきてください」というのが、私たちがこれまで啓発してきた内容です。
ところがコロナ禍では、それが全然できていないのです。
死亡例の7割が発症0〜2日
——死亡例の7割が発症0〜2日というのは短いのですね。
短いと思います。ただ無治療の急性脳症や急性心筋炎であれば、このぐらいのタイムスパンにはなりうる。だから「ちょっとおかしいな」という早期の段階で対応できているかどうかが重要です。
急性脳症も急性心筋炎も、発症して1〜2日の対応で救えるかどうか決まってしまう病気です。昨日まで元気にしていたお子さんが、明け方ぐらいに熱が出て、その日のうちに亡くなってしまうことは、決して珍しくはないのです。
日本ではこれまで熱が出ただけで病院に連れてきたし、「いつもと何か様子が変」と思えば時間外でも救急外来に受診できた。
そして、けいれんがあったり意識が朦朧としていたりすれば救急車を呼んで、少しでも急性脳症などが疑われたらそのまま入院になっていました。
でも今は、それができないうちに右往左往して、救急車を呼んでもきてくれないし、受け入れ先が見つからない。それが0〜2日で死亡ということにつながっているのだと思います。
今の体制では一般開業医が診づらい
——それは一般の小児科の開業医さんがなかなかコロナを診てくれないのが原因なのですか？
それもあると思います。
例えば、街中の雑居ビルで開業している先生に「コロナ患者も診てください」と言っても、今の法体系の中では無理です。
——何が壁になっているのですか？
まず、普通の企業のオフィスも入っている雑居ビルで、入り口は1ヶ所、エレベーターも1ヶ所というところに、いかにも熱がありますという患者が出たり入ったりすれば、他のテナントからボロクソに言われます。
また、コロナ疑いとわかった段階でPPE（個人用防護具）をちゃんと着て、抗原検査やPCR検査をしなければいけませんが、とんでもない手間がかかります。
PPEを患者一人ずつ替えるなんてことはできないので、いったん装着したら検査をしまくって、検査の結果が出てから防護具を脱ぐ、というやり方になります。
しかし、駐車場のスペースが2〜3台分しかないクリニックでは効率が悪く、多くの患者さんを診るのは無理です。それに「そこで検査結果が出るまでしばらく待ってください」と患者さんを待たせるのも難しい話です。
長崎県内でもそういう対応をしている開業医の先生は、スタッフの数が多く、駐車場も十分広いところです。「自分がやらなければ他の病院が大変になるのだから」という使命感で頑張ってくれています。
「みんなでコロナ（疑い）患者を診ないと大変だ」と思っていても、今の仕組みや社会の受け入れ状況ではできないのです。
でも、新型インフルエンザの時はみんな診ていたのです。
コロナ疑い患者の診療にフルの防護具は必要ない
——コロナでは感染対策上、そうしたクリニックが診るのは無理なのか、感染対策のルールを少し緩めれば可能なのか、社会の受け入れが進めば可能なのか、どうなのでしょう？
全部でしょうね。
まず、コロナの感染対策としては、空気中にウイルスを含む細かい粒子がしばらく漂いそれを吸い込んでしまう「エアロゾル感染」対策が最も重要です。それには換気と正しいマスク着用が必要です。
私たち医療従事者が、PCR検査などで検体を取るなど、患者から直接飛沫を浴びるようなことをする時は、マスクに加え、目を覆うゴーグルなどをつけることが必要ですが、フルでの個人用防護具はもういらないのです。
接触感染に関しても、その後の手洗いをきちんとすれば問題ないですし、使い捨て手袋さえすれば済むのに、今でもフルで個人用防護具を着ることが原則のようにまかり通っています。
小児診療の最前線にいる先生方は「コロナだけ特別扱いをしないといけないので、通常の小児医療に支障をきたしている」と声を上げています。
日本はウイルスの特徴がわかってきても、しなくても良いような接触感染対策を続け、余計な労力を使った挙句、感染対策として効率の悪いやり方を相変わらず引きずっています。
少なくともフルの個人用防護具はいりません。マスクをちゃんと装着した上で、飛沫を浴びる可能性がある時はゴーグルをつけるだけでOK、とするだけで、対応できるところは増えると思います。
今のオミクロン株は突然わけのわからない肺炎を発症して命を落とすようなことは極めて稀になっています。
今は、季節性インフルエンザと同じく、コロナ感染をきっかけに元々の持病が悪くなって亡くなったり、寝たきりになっている間に誤嚥性肺炎を起こして亡くなったりすることが多いです。
子供でも同じです。元々、持病があって肺炎が重症化して亡くなる子どもは、確かに一定程度います。
でも圧倒的大多数を占める健康な子供たちの場合、肺炎が悪化して亡くなるようなことはほとんどないはずです。
重症化の兆候は？ すぐに救急で病院に運べるように
ですから、普段のかかりつけ医がインフルエンザの時に診ていたのと同じように、コロナの患者さんも診る体制にならなければなりません。
大人だってそうです。普段その人の持病を診ていない呼吸器内科や感染症内科の先生が初めて診て、適切な診療ができるはずがありません。元々面倒な病気を持っているのですから。
かかりつけ医は、インフルエンザなら抗インフルエンザ薬、コロナなら抗ウイルス薬の処方を加える形で、その人を診続けなければいけません。
小児科では普段のその子の様子をわかっているかかりつけ医が、急性脳症や急性心筋炎やコロナとは無関係の深刻な病気が潜んでいないか、疑いを持った上で、診断する。
心不全の場合も、普段が元気な子がゴロゴロばかりして遊ばずにいるようなことが、その兆候だったりします。大人のようにむくんだりしない。むしろ赤ちゃんなら体重は減ります。
そして子供はお腹の症状を訴えることが多い反面、息切れや動悸を上手に伝えることができない。大人の診療の常識は子供には通用しません。
「いつもとこの子の様子が違う」という形で、重症化の兆候は現れます。
大事なのは「いつものこの子と違って何か気になる。どこがおかしいのかはわからないけれど、ちょっと気になる」と保護者が感じた時に、ちゃんとかかりつけ医に診てもらえるかどうかです。
もう一つ大事なのは、「明らかにこの子は変だな」と感じた時に、すぐに救急車が来て、すぐに2次救急、3次救急の対応ができる病院に運んでもらえるかどうかです。子供の命はそこにかかってきます。
それができないと、救急車が病院に着いた時にはもう手遅れになっている可能性が高くなります。
逆にそれができれば、今回のように50例中、22例が救急到着時には死亡しているということにはならないはずです。
確かに、どうしても症状の進行の早い時はありますから、助からない時もあるでしょう。ただ、普通の対応ができていれば助かった症例がこの中には相当数いると思います。
このようなことを指摘すると、受け入れてくれなかった病院や、運べなかった救急隊に非難が来るかもしれないので、迂闊なコメントはしづらいのです。
でもこの状態をそのままにしておくのは、許されることではないと思います。何より、責を負うべきは病院や救急隊では全くなく、今の仕組みなのです。
今は災害医療の状況 重症化リスクの高い人を優先して
——今救急が逼迫しているのは、コロナの感染者数も増えているのと同時に、心筋梗塞や脳卒中など冬に増える病気も増えているからですね。その根本解決としては、感染者数を減らすしかない気もするのですが、制限のない冬で世間は緩和モードになっています。
これは難しいですね。
ただ、分母の数がどれだけ増えても、元々健康で若い人が病院を受診すべきパターンは非常に少ないと思います。そこを皆さんが冷静に対応していただくだけでも随分違ってくると思います。
あちこちに電話をかけてもなかなか診てくれない状況があると、不安感が募って救急車を呼ぶこともあるかもしれません。
普段診てくれているクリニックがすぐに対応してくれるのであれば、そこまで不安感が助長されることはないはずです。
中でもすぐに受診しなければならないのは、重症化リスクの高い、持病があったり、高齢者であったりする人たちです。
この人たちはインフルエンザであっても新型コロナであっても、少しでも早く診断した上で、抗ウイルス薬を処方すること、そして持病の治療管理をしっかりしてもらうことが必要です。
若くて健康な人は、医療機関を受診したとしても、そこでもらうお薬は薬局で買う薬と中身は同じです。
今の医療体制でも、持病のある人や高齢者にきちんと対応する余力はあるはずです。そうではない人にも対応しなければならないから足りなくなるのです。
また濃厚接触者や感染者となった医療従事者が、いつまでも現場に戻れないから足りなくなるのです。
コロナ流行のピーク時は災害医療の状況と同じです。地震や津波や台風や水害の被害がある時に、喉がイガイガしているのを診てもらうのは自分の権利だとは誰も主張しないでしょう。
医療チームには重症の人たちに対応してもらい、自分はおとなしくうちで寝て、市販のお薬を飲んで様子をみようと思ってくれるはずです。
今は災害医療の状況になっているのだ、とみなさんに理解してほしいし、感染リスクの高い行動は控えてほしい。
感染が若くて健康な人の間にとどまるうちはいいのです。でもその人たちがリスクの高い人と接触するのであれば、別の形で影響が深刻になっていくのだと自覚してほしいと思います。
（続く）
【森内浩幸（もりうち・ひろゆき）】長崎大学小児科学教室主任教授（感染症学）
1984年、長崎大学医学部卒業。1990年以降米国National Institute of Healthにおいてウイルス研究と感染症臨床に従事し、1999年から長崎大学小児科学教室主任教授。
日本小児科学会理事や日本ワクチン学会理事を歴任し、現在は日本小児感染症学会理事長、日本ウイルス学会理事、日本臨床ウイルス学会幹事、日本感染症学会評議員、アジア小児感染症学会幹事などを務める。