日本でも新型コロナウイルスワクチンの接種が始まりました。
ワクチンのスペシャリストはこのワクチンをどう評価し、何を心配しているのでしょうか？
新型コロナウイルス感染症対策分科会構成員で、WHOでは予防接種の安全性に関する国際諮問委員会（GACVS）委員も務める川崎市健康安全研究所所長の岡部信彦さんにお話を聞きました。
※インタビューは2月17日午後にZoomで行われ、その時点の情報に基づいています。
新しい技術mRNAワクチンの意義
ーー本日、日本でもワクチン接種が始まりました。4万人の医療者に先行接種し、そのうち2万人は健康観察の日誌をつける調査に参加します。感染を抑えるために政策を提言してきた専門家として、今日のスタートをどう受け止めましたか？
ワクチンは自分の専門テーマでもあるので、新型コロナに対してワクチンという道具が手に入ったことは大変喜ばしいことでもあります。
ただ、未経験のものはどうしてもわからない部分があります。そこに対する不安がないかと言われればないわけではありません。漠然とした不安ではなく、起こり得ることがわかっているものについて対策を取らなければならないという気持ちです。
この病気、新型コロナウイルス感染症が登場してから1年しか経っていないので、人との長い付き合いのある感染症に比べて、病気の性質や免疫の仕組み、自然経過などが明確にわかっているわけではありません。
そこを知らない状態で免疫をいじくることは、未知の領域に足を踏み入れることでもあります。同時に十分な注意を払っていかなければいけません。
全てわかっているものなら苦労はないわけですが、リスクとベネフィット（利益）のバランスという考え方から、踏み込んだ方が得られるベネフィットが大きいだろうと考えます。だから今回のワクチン接種はいい選択だと思います。
ーー今回、mRNAワクチンという遺伝子工学を使った新しいタイプのワクチンですね。それを使う意義についてはどう考えますか？
ワクチン開発はなかなかチャレンジしにくいところがあって、病気がないということは良いことなのですが、その病気が抑えられているところでは、新しいワクチンを作っても本当に“病気にかからない”という真の効果があるか判定が難しいという厄介な点があります。
ところで、多くの人は新型コロナウイルスが出てきて初めてmRNAという方法が登場し、ワクチンを作れるようになったと思っているかもしれません。しかし、この技術は20年以上の歳月をかけて基礎的な研究が積み重ねられてきたものです。
mRNAやDNA、他のウイルスにワクチンを作ろうとする病源体の遺伝子を組み込むウイルスベクターなどを利用した遺伝子工学型のワクチンは、既にエボラ出血熱で作られ、アフリカで使われています。
mRNAワクチンの基本的な安全性や効果は確認され、保存条件などの運搬の問題も前から検討されています。ただ、世界中の人を対象にしたワクチンとしては、初めてのワクチンであると言えます
何より、mRNAワクチンはそのウイルスの免疫にかかわる部分にとって必要なタンパクだけをピンポイントで人に作らせる特徴があります。その技術のおかげで非常に早く作ることができる利点がありました。
今回、原因不明の肺炎の原因として新型コロナウイルスが見つかり、その遺伝子構造が公表された直後から、ウイルスの研究者やワクチンメーカーはすぐに新たなワクチン生産の研究をスタートさせたと言われています。そして1年足らずで量産体制にまでなった。これは凄い科学の進歩です。
一方、科学の進歩は常に一進一退ですし、予測しない問題も出てくることもあります。万全の注意を払いながら新しい道具を上手に使いこなしていくことが必要だと思います。
治験のデータ、ワクチンのスペシャリストはどう見た？
ーーこれまで先生のインタビューでワクチンの有効性や安全性を尋ねると、「治験のデータを見てからでないと評価できない」と必ず評価を保留されてきました。海外と日本、両方の治験データが出ましたが、どう評価されましたか？
治験中のデータや申請中の資料の内容が途中で表に出てしまうと、ある思惑を持ってバイアスがかかったデータの読み方がなされるような恐れがあります。そのようなことを回避するために、途中でデータは表に出さないのが原則です。
もう一つ、日本は海外で生産された医薬品については、「日本において、日本人についての検証をやらなくてはいけない」というルールがあります。この制度の良し悪しは議論のあるところですが、このワクチンについてもこの原則が守られました。
海外の治験の結果はすでに世界のトップジャーナルに論文として発表されています。
日本のデータも厚生労働省の薬事・食品衛生審議会を経てファイザー社製のワクチンについて国内における製造販売の認可が下りたのちにオープンになりました。これらのデータ、審議会の審査内容などについては、こちらから取り出すことができます。
その結果を見れば、治験参加症例数は海外より少ないのですが、日本において行われた成績は、有効性、安全性ともに海外と同等です。
日本は導入が遅かったという批判もありますが、「特例承認」という2009年の新型インフルエンザの流行時に新規ワクチンについて採られた方法と同様です。この点はむしろルール通りに行われたと言えます。逆に遅れたことで得したこともありました。
ーー得したこととは？
海外では既にこのワクチンを使っていて、既に1億人以上が接種しています。それだけ接種していれば、接種後にどのような異常反応が出いるかは治験よりさらに明らかになります。後出しである日本は、自分のところでせずに、使い勝手に関する情報が入ってくることになります。
ーーある意味、ずるいですね。
ずるいですよ。「日本はずるい。自分は努力しないで俺たちのデータを使うのか」と言われたらそれまでです。
しかし、良いワクチンが完成したら、国民に行き渡るよう数社とあらかじめ購入に関する契約を結び、出来上がった製品について一定のプロセスを踏み、という点で、私は正当な方法であったと思います。
ーー日本は欧米に比べて感染者数を抑えられていたから、時間をかける余裕があったのでしょうか？
ワクチンに関しては、それはないと思います。
一方、治療薬などについては、日本で治験を始めた時は、幸いにも感染者が減ってしまい、治験に必要な症例数がなかなか集まらないということはありました。
病気の治療や予防は、患者さんのため、病気にかからないために開発するのは当然ですが、病気がある程度ないと、患者さんのためになる研究も進まないというジレンマはいつもあります。
ーー日本独自の検証をしなければいけないというのは、過去にワクチンで訴訟が起きた経験で慎重になっているからでしょうか？
そうではないと思います。伝統的に日本では、「日本人の場合はどうなのか？」という検証が求められます。もちろん微妙な人種差はあり、海外の治験では人種のるつぼのような地などで行う、あるいは国際共同治験のような形で、白人系、黒人系、アジア系、ヒスパニック系などと分けて、成績が分析されます。
しかし、私は人の免疫機構はそれほど人種間で大きな差はないと思っています。
医療者2万人の追跡調査をする理由
日本国内での治験では、動物試験に加えて、人に対する臨床治験についてはもう少し大規模な調査をやるはずでした。ですが、緊急性があるので数を絞るという考えで200例程度の臨床治験になりました。
そこで、もし承認されたならば、医療関係者による2万人規模の健康観察調査をやる、ということになったのです。日本では何もやらずに、直ちに輸入して早期段階で一斉に始めるというような手続きはとっていない、ということになります。
ーーそれぐらいの規模の調査をすれば、安全性にしても有効性にしても確かめられそうですか。
2万人規模であれば、0.015％（6700人に1人）程度に発現する副反応の95％を補足できると考えられています。これは国際共同臨床試験に匹敵する人数なので、最初の調査としては十分な数である、と言えると思います
しかし、医療者は一般の人よりもワクチンのことがわかっているため、「予防接種の反応はこんなものか」と軽めに考える可能性もあります。一般の人の感受性、特に感情が絡むような症状に関しては、少なめに出るかもしれません。
ーーいわゆる恐れや不安からくる反応のようなものが少なく出るという意味ですか？
新型インフルエンザのワクチンができた時に、僕は国立感染症研究所にいて、「我々が先に受けるべきではないか」というような話をしました。
しかし、ワクチンの開発や評価に関わる人は当事者であり、その評価にすごくバイアスがかかる可能性などが指摘され、試験接種対象者からは外れたことがありました。
医療者の先行接種調査もそうした意味でバイアスがかかるかもしれません。でも万単位であれば、感情的な問題は別として、生物学的な反応については正しい数が出てくると思います。
有効性の評価は？
ーーワクチンの治験の有効性についてはどう評価されましたか？
海外データでは、すごく高い効果が示されていますよね。日本で最初に承認されたファイザー社のワクチンは、接種していない人に比べて、接種した人は発症を95%減らす効果があるというデータが出ています。
mRNAワクチンとしての効果なのか、たまたまこのウイルスに対して高い効果が出てきたのかはわかりません。
ただ、病気の自然な経過もよくわからないのと同様、ワクチンで人工的に作った免疫が一時的な効果なのか、長期間にわたる効果なのかについては、現段階では不明であると言わざるを得ません。科学的に解明しなければならないことはまだまだあると思います。
ーー確かにどれぐらいの期間、ワクチンでできた抗体が有効であるかはわからないですね。
自然な感染では少なくとも半年は抗体が持続します。でも極めて稀な例もあり、抗体があっても再感染した人が報告されています。
一方で、再びPCRが陽性になった人が、ことさら重症になったという報告も、知る限りではありません。
ーー治験では無症状の陽性者は数えておらず、ワクチンをうったグループと、生理食塩水をうったグループでどれぐらい発症者が出たか比べていますね。感染予防効果は治験では示されていないという指摘もあります。
「感染予防効果」というものが何を指すのかが一般の人にはわかりにくいと思います。感染が防げなければ意味がないと思ってしまうかもしれませんが、元々、感染とは体の中に病原体が入って、棲みついてしまうか、多少増えることを意味します。
その先に起きるのが発症になります。
「発症予防効果」とは、体の中でウイルスが増え過ぎて発症するのは防げるけれども、免疫で戦って抑え込めるぐらいまで体内でウイルスが増えることはあり得る、という意味なのですね。
インフルエンザのように、「ワクチンを接種したけれども効果があまりなかった」ということはあり得ます。
感染が確実に防げるワクチンの例としてあげられるのは、麻疹ワクチンです。免疫を持っていると感染することもありません。
でもよく見ると、麻疹ワクチンで抗体があっても感染することもあることが分かってきています。なお麻疹でも、2回のワクチン接種者でごく軽く発症することがあることも知られていますが、その場合には、二次感染の可能性はほとんどないと言われています
細かいことを言えばきりがありませんが、少なくとも治験では発症を予防する効果は高く、発症しても熱のレベルを下げるなどの症状を和らげる効果はあるだろうと、考えられています。
ただ、重症になった人がワクチンを接種したのかしていないのかは数が少なくて比較になっていません。「重症化予防のデータもない」とも言われますが、少なくとも元の病気の発症が減れば、発症した場合の重症化率が変わらないとしても、重症になる人の数は減るはずです。
安全性の評価は？
ーー治験で評価されたもう一つの重要な項目である安全性ですが、副反応のデータについて先生はどう評価しましたか？
大人が使うワクチンとしてはインフルエンザが一番数多く接種されますが、インフルエンザに比べれば接種したところの痛みや腫れは発生率が高いです。
治験では生理食塩水をうったプラシーボ（偽薬）群と、ワクチン接種群と比べて、プラシーボの方でも一定の人数に熱が出たり、頭が痛くなったりしています。ただ接種群の方が遥かに上回っていますので、副反応と言えます。
ただし副反応の症状は、海外の治験データでは長期にわたって続くことはなくて、概ね2 〜3日ぐらいで回復しています。
新しく国内で発売された帯状疱疹のワクチンの「痛い」とか「腫れる」という副反応の程度が、このワクチンと同程度くらいかなと思いました。
国内の被験者を含む2つの国際共同治験で、接種後7日間の安全性調査を行ったところ、注射部位の副反応は80.8％で見られました。主なものは、痛み（78.0％）、赤くなること（38.1％）、腫れ（25.9％）です。
全身性の副反応は64.8％で見られ、主なものは、筋肉痛（40.0％）、疲労（38.9％）、頭痛（32.6％）でした。
ーーアナフィラキシー（アレルギー反応）の出方についてはいかがですか？
インフルエンザワクチンに比べると少し高いかもしれませんが、米国での一般接種の中で100万人あたり5人のアナフィラキシーが報告されています。
アナフィラキシーは稀と言えますが、人間という生物体である以上、一定の割合で起こるのは仕方がないところがあります。このワクチン特有というわけではなく、他のワクチンあるいは医薬品、食べ物でも起こることのある症状です。
何かを食べたらものすごくじんましんが出たことがあるとか、低血圧となって意識がもうろうとしたことがある、などという人は接種にあたって要注意だと思います。
アナフィラキシーについては、多くの医師は1回や2回の診療経験があるのではないでしょうか。しかし、正しく判断して、ボスミンとかエピペンという注射をすぐに接種すれば命はほぼ救えますし、元通りに回復します。
ただ、準備が必要です。集団接種会場にこれらの薬品は万一に備えて必ず備えておかないといけません。個人のクリニックなどでも予防接種を行う医療機関では、これらの薬剤などの救急セットを普段から必ず備えるようになっています。
ーーだから接種後に15〜30分の経過観察をしてもらうのですね。
そうです。アナフィラキシーは15分以内に起きるのが74%ぐらい、30分以内で90%ぐらいです。退屈でもそれぐらいの時間は万一に備えて様子を見ていてくださいということです。
ーー海外で接種した人に聞くと、1回目より2回目の方が副反応がやや強いようですね。
それは考えられ得ることです。2回目の方が免疫が少し発動しているので、その反応かもしれません。
ーーこれぐらいの副反応の出方を見ると、安全なワクチンと言っても差支えなさそうですか？
他のワクチンと同様、気を付けなくてはいけないこともあり、稀な副反応もありますが、多くの人に安全に使えるワクチンだろうと思います。
ただ、熱が出たり、腫れたり、痛い、ということがインフルエンザなどよりは多く出ます。「すみませんそこはちょっと我慢してください」というお願いはついてきてしまいます。
接種後の死亡者、重い症状の報告、どう見極める？
ーー他に先生が気になった稀な副反応はありましたか？
接種後に心停止、高血圧性心疾患、大動脈破裂などで10人の死亡報告が海外でありますが、ワクチンとの因果関係は否定されています。たくさんの人が受ければ受けるほど注意は必要ですが、生命に危険が及ぶような重い副反応は極めて稀と考えられています。
ーー海外で一足早く接種が始まっていて、高齢者が優先的に接種されていますが、接種後の死亡者数も報告されています。いかにも因果関係があるようにミスリードしたり、分母の数を書かなかったりする報道も目立ちます。
接種後に問題が起きた当人にしてみたらとんでもない話ですし、「どうしてくれるのだ」と責任を問うこともあるでしょう。
そのために国が責任を持って進める形をとって、因果関係が明らかである場合はもちろん、因果関係が否定できないと認定されれば救済の対象になります。
多くの人に接種した時にはこのような事例が起きることはあり得ると思います。因果関係の有無は直ちに判断できないまでも、ごくごく少数に止まる問題なのか、普遍的に起こり得ることなのか、については迅速に科学的に見極めて示さないといけません。
ーー区別をするには、多数の人を観察する疫学データが必要で、接種していない人でもその症状が出るか比較しないと因果関係はいつまでたってもわからないと疫学者が指摘しています。見分けるための手段は用意しているのでしょうか？
疫学調査は時間がかかるので、すぐには結果は出ないと思います。少なくとも、他に似た症状が出ているかどうか、接種後の健康調査はきちんとやった方がいいと思うのです。
全員にできないので、今回の医療者の調査のようにサンプルをとってということになります。
本来なら、健康調査アプリが使えるといいなと思うのですが、急ごしらえの道具は何かと不具合も生じやすい。
本当の副反応ではなくても、副反応かもと疑う症状は速やかに届けてもらいそれを分析することをすべきです。新型インフルエンザワクチン接種の時にもそのような分析は行われました。
日本で整備されてこなかった効果や副反応を追跡するデータベース
ーー日本のように国民的な医療データベースがなく、予防接種とその後の症状や感染状況を紐づけられない国だと、ワクチンの効果や副反応を分析するのが難しいですね。HPVワクチンの時もそういうデータベースが必要だと指摘されていました。
「マイナンバー制度」ができそうだと言われた時に、当時の予防接種部会で予防接種の記録・管理はマイナンバーで登録すべきだと提言しているのです。最終的には「公衆衛生に使うものではない」とされ、残念ながら立ち消えになった経緯があります。
あれはすごくがっかりしました。そういうもので登録できたり、接種し損ねた人や接種後に異常が出た人の察知が進むと思ったのですが、実現しませんでした。
でもこうなった時になってやっとこの議論が持ち出されるんですねえ（苦笑）。
ーーその代わりになる登録制度や追跡システムは考えられていないのですね。
既存の仕組みを応用して対応するというのが厚労省の方針だと思います。既存の報告制度でも、データの整理や報告はグッと早めるでしょう。新型インフルエンザの時も高齢者から優先接種をスタートしましたが、データを評価をする会議が作られて、早めに解析していました。
今回もそういうものができるでしょうし、こまめに評価していくべきだと思います。
アメリカでは個人の携帯にアプリを入れて、接種後の健康状態を報告してもらう仕組みがスタートしているそうです。こういうものが本当は日本にもほしいですね。
不安な症状がある時は、やはりどこかに相談できるようにしておくべきで、その相談先の案内や、コールセンターなどの準備を自治体では進めているようです。
また、都道府県単位で「ワクチンセンター」と指定されている医療機関があるのでそういうところを利用するのもよいと思います。またHPVワクチンの経験から、各都道府県にはワクチン接種後の痛みについて専門的に相談に乗れる「痛みセンター」もできています。
何かあった時に、こっちでは「大丈夫だから様子を見て」と言われたけれど、あっちの医療機関では「これは問題だ」と言われたら、患者は混乱してしまいます。そういう意味で、しっかりしたセンターのような受け皿を明確にしておいた方がよいと思います。
（続く）
【岡部信彦（おかべ・のぶひこ）】川崎市健康安全研究所所長
1971年、東京慈恵会医科大学卒業。同大小児科助手などを経て、1978〜80年、米国テネシー州バンダービルト大学小児科感染症研究室研究員。帰国後、国立小児病院感染科、神奈川県衛生看護専門学校付属病院小児科部長として勤務後、1991〜95年にWHO（世界保健機関）西太平洋地域事務局伝染性疾患予防対策課長を務める。1995年、慈恵医大小児科助教授、97年に国立感染症研究所感染症情報センター室長、2000年、同研究所感染症情報センター長を経て、2012年、現職（当時は川崎市衛生研究所長）。
WHOでは、予防接種の安全性に関する国際諮問委員会（GACVS）委員、西太平洋地域事務局ポリオ根絶認定委員会議長などを務める。日本ワクチン学会名誉会員、日本ウイルス学会理事、アジア小児感染症学会会長など。