WHOが緊急事態宣言 ジカ熱の胎児への影響、五輪や日本は

胎児の脳の発育に影響の可能性。妊婦は最大限の注意を。

Ueslei Marcelino / Reuters

世界保健機関（ＷＨＯ）は2月1日、南米を中心に感染が拡大している「ジカ熱」に関する緊急委員会を開き、「緊急事態」を宣言した。蚊が媒介するジカ熱は、妊婦が感染すると、新生児の脳の発育に影響する「小頭症」につながると指摘されている。

WHOが緊急事態を宣言するのは、2014年にアフリカで大流行し、多数の死者を出したエボラ出血熱と同等だ。ジカ熱の危険性と対策とは。

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ジカ熱とは

WHOや国立感染症研究所によると、ジカ熱はネッタイシマカやヒトスジシマカが媒介。蚊に刺されて2〜7日後に、発熱や発疹などの症状が現れ、２〜７日間続く。まだ研究が進んでおらず、ワクチンなどは開発されていない。

深刻なのは、新生児の小頭症との関連が疑われている点だ。ブラジル保健省は1月27日、270件の小頭症の新生児を確認。3448件を調査中だと発表した。

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感染拡大を抑え、妊婦へのリスクを減らそうと、各国は対策に乗り出す。英BBCによると、コロンビア、エクアドル、エルサルバドル、ジャマイカは、ジカ熱と小頭症の関係が解明されるまで、妊娠しないように忠告している。

米国疾病予防管理センター（CDC）は1月26日、妊婦は感染地への渡航を控えるべきだと発表した。

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薬剤を撒いて感染拡大を防ぐ＝ホンジュラス

ブラジル五輪へ影響も

ブラジルでは今夏、リオ五輪が開かれる。科学者たちは「五輪が開かれるので、ウィルスへの警戒を高めるべきだ」と警告する。AP通信によると、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は1月28日、ブラジル当局やWHOと「密接に連携」し、IOCは週内にすべての国内オリンピック委員会に助言すると述べた。

各委員会が、安全ガイドラインを選手たちに伝え、選手や観客の健康を守るために全力を尽くすという。

感染地への渡航を取りやめに応じる航空会社もある。米ABCによると、ユナイテッド航空とアメリカン航空は、妊婦らに対して、渡航延期や返金に応じている。

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日本への影響は？

国立感染症研究所によると、国内では2010〜2013年、20代〜40代の男女3人の感染例が報告されているという。妊婦はおらず、症状は重篤ではなかったとみられる。ただ、ヒトスジシマカは日本でも生息している蚊。「国内で広がる可能性も否定できない」という。

特に妊婦は感染地への渡航を控えるよう呼びかける。母子感染と胎児の小頭症との関連性が詳しくわかるまでは、「可能な限り妊婦の流行地への渡航は控えた方が良い」としている。

厚労省検疫所は、ホテルやリゾートは、網戸やエアコンがついており、蚊を駆除しているところを選ぶように呼びかける。長袖のシャツやズボンを着て、皮膚の露出部を少なくするようにした方がいいという。

感染が確認された24の国・地域はこちら(2月１日現在)

バルバドス、ボリビア、ブラジル、コロンビア、 オランダ領キュラソー、ドミニカ共和国、エクアドル、エルサルバドル、仏領ギアナ、グアドループ、グアテマラ、ガイアナ、ハイチ、ホンジュラス、仏領マルティニーク、メキシコ、ニカラグア、パアマ、パラグアイ、プエルトリコ、サンマルチン、スリナム、米領ヴァージン諸島、ベネズエラ