キャリアや転職に特化した匿名相談サービスを提供する企業「ライボ」が、2月14日のバレンタインデーを前に調査結果を発表しました。
女性の8割以上が「職場で何も渡さない」と回答するなど、コロナ禍で価値観やライフスタイルの変化が推測できると報告しています。
調査は、2022年1月末から2月はじめにかけてインターネットで実施。社会人の男女565人（20〜69歳）から回答がありました。
その結果によると、男女合わせて73.6％の人が「職場でバレンタインを渡す風土がない」と答え、⼥性の回答者の84.6%が「職場でバレンタインを渡さない」としました。
過去の調査結果を見てみると、2019年にも過半数の約58%の人が「渡さなかった」としていました。
「渡さなかった」と答えた割合は右肩上がりになっており、新型コロナウイルス感染症のまん延によって、拍車がかかったと考えられます（2020年＝76.9%、21年＝83.1％）。
変化を歓迎する声も
一方、コロナ禍でバレンタインへの意識が「変わった」と回答したのは、男女合わせて15.6％にとどまりました。
何が変わったのか、それぞれの意見に目を向けてみると、テレワークが主流になり、対面でのコミュニケーションが減少したことで意識が変化したと見られます。ギフトを用意する必要がなくなったことを歓迎する声が目立ちました。
男性＝「バレンタインという意識自体がなくなった」「会社で正式にバレンタイン制度が廃止された」「お返しを買わずに済むようになった」
女性＝「職場のバレンタイン文化がなくなって気が楽」「人に渡すというより自分へのご褒美を買うようになった」
そもそも、日本においても、バレンタインのギフトは女性から男性に渡すのが当たり前ではありません。
それを示すのが、バレンタインのイメージについての結果です。
「女性社員が男性社員に渡す」が70.4％と依然として高い結果になったものの、「性別関係なく社内で渡し合う」（28.1％）、「男性社員が女性社員に渡す」（1.5％）と示されました。
男女ともに大半が「反対派」
最後に、義理チョコを職場で配ることをどう考えているかの調査結果を紹介します。
「反対派の女性」は83.6％、「反対派の男性」は70.1％に上りました。多少の差はあるものの、性別問わず大半の人が義理チョコ文化に「反対」だと読み取れます。
こうした結果から、調査を行ったライボは「コロナ禍におけるバレンタインの存在価値について触れる意見も多数見られ、今後、バレンタインのあり方そのものが変わっていく可能性が推測できる調査結果になった」と説明しています。