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「開催中も医療逼迫なら中止を」 東京五輪の感染対策をアドバイスしてきた専門家が譲れないこと

五輪開催に向けて、観客1万人、一時は場内での飲酒も可能とされるなど、次々と感染対策と逆行する方針が示されていく東京五輪。感染対策をアドバイスしてきた専門家がそれでも譲れないポイントを聞きました。

1万人を上限に観客を入れ、関係者もさらに入れる、一時は場内での飲酒も可能とされるなど、感染対策と逆行する方針が示されていく東京五輪。

感染対策をアドバイスし、専門家有志の一人として「無観客が望ましい」と提言を出した専門家は今、何を思うのでしょうか?

Naoko Iwanaga / BuzzFeed

東京五輪に関して、専門家として感染対策をアドバイスしている岡部信彦さん

新型コロナウイルス感染症対策分科会構成員で、東京2020大会における新型コロナウイルス対策のための専門家ラウンドテーブル座長、東京オリパラにおける新型コロナウイルス感染症対策調整会議のアドバイザーも務める川崎市健康安全研究所所長の岡部信彦さんに、東京五輪の開催方針について聞きました。

※インタビューは6月22日夜にZoomで行われ、その後もやり取りをしたうえで掲載しています。

観客増やすなら、感染者増加は覚悟を

ーーオリパラ調整会議のアドバイザーで、ラウンドテーブルの座長も務め、専門家有志に名を連ねて提言も出しました。「無観客が望ましい」と提言で伝えながらも、組織委員会は「上限1万人」という観客ありの開催を決めましたが、どう思いますか?

提言は「無観客が感染拡大リスクが最も低いので望ましい」としているのですが、もっとリスクが低くなるのは開催しないことです。それでもやるならば無観客が望ましいが、それも無理ならば...と様々な条件を示しています。

ーー結局、その提言を受けての決定は、観客ありでの開催です。専門家の提言を無視、または軽視しているのかと思える決定ですが、専門家としてはどう思いましたか?

「感染拡大・医療圧迫の予兆が探知される場合には大会中でも時機を逸しないように無観客とする」可能性などについては了承されたと思います。「もし観客を入れるならば…」という点については十分その内容を汲み入れていただきたいと思います。

ーー専門家が積み上げたデータによって、「五輪を開かないとしても感染拡大の危険がある」とし、開いたら余計危ないと警告しています。危機感をもって判断してほしいと提言を出したのに、伝わらなかったのか、無視しているのか、それを踏まえた決定にはならなかった印象です。

「五輪をやる、やらないにかかわらず、現状では感染拡大のリスクはある。やるのであればそのリスクが大きくなるようなことはできるだけ抑えていただきたい」というのが提言です。

すべてがすんなりと受け入れられることはありませんが、すべてが無視されているわけでもなく、その点では提言を出した価値はあったと思います。場合によっては無観客にするということも五者協議で言っていることですし、場合によっては、中止の判断も残されていると思います。

ーー無観客に切り替えることもあり得るとは言っています。

無観客に切り替える可能性は、ラウンドテーブルでもメンバーが皆、異論のないところでした。

ーーそれも感染が拡大し、医療が逼迫したら検討する話であって、当初は観客席の半分、1万人を上限として入れ、関係者はまた別に入れると言っています。専門家の提言よりもかなり緩い内容ではありませんか?

議論の余地はありますね。1万人を上限としたとしても、国立競技場で1万人、同じ日に隣でプロ野球をやっている神宮球場で1万人だとしたら、隣接した場所ですから全部で2万人になります。会場にあのリスクというより場外で人が多数集まるリスクを考えおく必要があります。その調整は当然必要です。

関係者の内容と全人数も問題です。競技を動かすには当然裏方である関係者が必要になるので、観客数に入れなくて当然だと思いますが、観客と同様に競技を見ている「関係者」は、観客数の中に入れるべきでしょうね。

ーー組織委員会の決定は感染対策として危険ではないのですか?

当然、感染対策を考えれば無観客の方が楽です。もし観客を入れるのであれば、感染者が増えることを覚悟して対策に当たれと尾身茂さんが言いましたが、僕もその通りだと考えます。感染者数が膨らまないよう対策をとるべきと思います。

理想は今も「無観客」 可能性を残した現実的な判断

ただ、僕が前から一貫して言っているのは、危険なのは新規感染者数の増加だけではないということです。新規感染者数には無症状の人も含まれます。その数字だけが方針を判断するための絶対的な指標にはなりません。

ーー重要な指標は医療の逼迫具合ですか?

そうです。それがもっとも重要です。重症の患者さんが適切な医療が受けられる。通常の医療に大きなしわ寄せがこない、このことが一般の人、つまり今は病気にはなっていない人の明日にとって最も重要なことだと思います。

ーー今回の組織委員会の決定を見て、新型コロナ対策に当たっている現場の医療者は失望の声を上げています。先生は医療を守ることの重要性を初期からずっと訴えていますが、現場の医療者の落胆をどう考えますか?

(長い沈黙)難しい質問です。現実を考えなくてはいけなくて、感染対策は、発生した時の状況でどうやったらこれ以上穴を広げないようにするかも考えなければいけません。私なら、落胆するかもしれませんが、放棄するわけにもいきません。

ーー五輪前、五輪中には、7月の4連休もあり、夏休みもあり、お盆休みもあります。全国的な人の動きが増える時期です。それにオリンピックが加わると、人の動きは増えますね。

感染症の広がりを抑えるためには、人が集まるのは避けた方がいいし、大人数はできるだけ避けた方がいい。その延長で行けば、人がいっぱい集まるオリンピックなどない方がいい、ということになります。

それでは、人がいっぱい集まらないようにしたらオリンピックが成り立つかどうか。ここが基本だと思います。ぎりぎり成り立つとしたら、技を競う部分を残すことだと思います。

そこからどのあたりまで、リスクを高めず膨らますことができるか。無観客の方がリスクは少ない。しかし病気が一程度落ち着いているのであれば、リスクを抑えつつ「応援する」「見る」楽しみも確保したい。落ち着いていないのであれば、それに応じた制限を課していく。

その究極が無観客であり、さらには競技そのものの中止であると思います。でもそのような判断をすべき状況は、オリンピックの開催に関係なく人の動きの全体を抑えなくてはいけない状況で、強い制限内容を盛り込んだ緊急事態宣言のときだと思います。

ーー専門家有志が肩書き外して議論してまで提言を出したのに、なぜ聞き入れないのかという苛立ちはないのですか?

それはいつもそうで、専門家の意見だからと言ってそのことが全部通ることはあり得ません。

意見・提言としては自分の思うところを言いますが、それが100%通る、聞き入れられるなどということはないと思っています。もちろん多くを聞き入れていただきたいとは思いますが。最終的な結論はいろいろなことを考えて決めるもので、自分の思考過程もそうです。

既に東京はリバウンドの兆し

ーー本日(6月22日)時点で東京の新規感染者数は435人で3日連続で前週を上回っています。リバウンドが始まっているとヒヤヒヤしますが、五輪開催の7月23日はどうなると思いますか?

組織委員会や政府との闘いというよりは、一般市民からも挑戦状を突きつけられているような思いです。つまり、「ここまで協力してほしい」と言い続けても、一般の人の動きはどんどん緩んでいくので、専門家の意見は必ずしも受け入れられているわけではない。皆さんそれぞれの立場が大切ですから。

ーーそれこそ専門家有志の提言で言う「矛盾したメッセージ」を国民は受け止めているのではないですか? 「五輪を開催するなら、自分も遊んでいいや」と。

そうなので、五輪の楽しみ方も我慢も、一般生活の中での楽しみ方も我慢も、僕は公平であるべきとの思いです。ただし、もしリバウンドして、医療を圧迫するような状態になれば、両方とも公平に抑えることは止むをえないでしょう。状況によっては無観客もあり得る、ということは五者協議でも述べられています。

ーー組織委員会がそのことさえも守らなかったらどうしますか?

彼らも「責任を持ってやる」と決意表明しています。守らないことはあり得ないと思います。

選手村から陽性者は出てくるかもしれませんが、相当の制限をしますから大きなクラスターにはならないでしょう。試合をやることそのものによるクラスターも考えにくいです。大会会場なども、観客の方にはかなりの注意を呼び掛けているので、一般的な日本人のマナーを考えれば、リスクは低いと思います。特にオープンエアなどの会場では、さらにリスクは下がると思います

問題はやはり人がそこに来て、散っていくところ、停滞するところです。もし五輪開催で感染を心配しているなら、会場に行かなければいいと思います。でもみんな行ってしまうのですね。

ーー「政府や組織委員会がいいと言っているから」となりますよね。

五輪の感染対策に不信感を抱いている人が、そこだけ政府や組織委員会を信用して「大丈夫だと言っているから」とするのはおかしな話です。疑いをもって、見物・応援などに行かなければいいのでは、と思うのですが......。

ーーしかし、人が動くのにいい言い訳を与えてしまっていますよね。観客を半分にすることでチケットは抽選になるかもしれませんが、「その権利も放棄しろ」とは言えないですね。

僕なら感染が心配な状況なら、誰が何と言おうと行きませんけれどもね。僕がいつも話しているのは「楽しみは与えられるものではなく探し出すもの。どこかへ行くのであれば、すいている時間に、すいているところに、家族単位くらいの少人数で出かけて楽しんで下さい」です。

ーーワクチンをうったら行こうと思う人はいるかもしれないですね。

ワクチンも効果は高いですが、100%の効果のあるワクチンはこの世の中にはありません。そのことも十分理解して出かけていただければと思います。

酒は提供しない方がいい

ーー会場でのお酒販売も可能とする方針が報じられています(※この取材の後、組織委は酒類販売を認める方針を撤回した)。

それは専門家として相談は受けていないテーマなのですが、酒類の提供は止めた方がいいと思います。

ーーなぜですか?

酒を飲むこと自体で感染のリスクが高まることはないのですが、酒を飲むと高揚感につながります。ただでさえ高揚感に包まれやすい場所で、火に油を注ぐ事態となります。

高揚感が高まると人はだんだん自制心を失っていきます。「酒の上での愚行」はよくある話です。しかし、リスクを減らそうと言っている時に、わざわざリスクを上乗せすることはありません。減らせるリスクは減らした方がいい。

感染対策上は理想から外れた開催形式になったとしても、そこから先に止められる要素があるならば止めた方がいい。コーラを飲むのとビールを飲むのとでは高揚感は違うと思います。

さらに私だけの意見かもしれませんが、第一、一流の競技者が真剣に技を競っているのを、ビール飲みながら一杯機嫌で見る、というのは競技者に対して失礼だと思います。

開催1ヶ月前の緊急事態宣言の解除 適切か?

ーーところで、6月21日に緊急事態宣言が解除されました。終わりの方ではみんな我慢の限界に近づき、飲食店もお酒を出すところも出てきていました。やはり「息継ぎが必要だ」という判断だったのでしょうか?

そういう意見もありましたね。

昨年の3月の連休の時に話した心境と似ています。ある程度の数まで減らしたら、制限も解除するというのは一つの約束事です。現実に感染者数も重症者数も減ってきて、医療機関も少し余裕ができてきています。

そうなった時に、理想的にはさらに感染者数を減らしたいわけですが、その時の様子も見ながら一定の解除をすることは、約束を守るという意味でも仕方ないと思います。

感染対策の理想はいつも別にあるのです。

ーー人の心ももたない。

それもそうですし、飲食店などの商売で影響を受けている人もいる。そこへの配慮も必要です。

ーーただ、また増加し始め、7月22日からは4連休もあります。そうすると、オリンピック開幕のタイミングで新規感染者数は1000人を超えてくるのではないかと心配されています。

それはその場で判断するしかない。感染者が増えることは当然考えておかなければいけません。

私はハンマー(感染拡大を抑える強い制限)&ダンス(対策を緩める時期)を繰り返すという考えで進めて良いと思っています。「二度と出したくない緊急事態宣言」という考え方はあっても「二度と出さない緊急事態宣言」ということは言うべきではない。

今まで3密を避ける、マスク、手指衛生、ソーシャルディスタンスなどの医薬になどに頼らない感染対策(non-pharmaceutical intervention)という方法、しかし一定の効果のある古典的な方法も、そろそろ限界(下げ止まり)の状況となってきています。

つまり車輪の片方しかなく、その動きもだいぶ鈍くなってきたところに現れたのが、ワクチンという医薬品による感染症対策(phaemaceutical intervention)で、これで今までの一輪車から車の両輪が揃ってきたことになります。この両輪を回していくと、感染者(陽性者)が増えたとしても、重症者の割合は低下することが期待でき、今よりは条件が違ってくると思います。

仮に新規感染者数が1000人を超えたとしても、その中で重症者がたくさん出てくるようでは困りますが、重症者の割合が少なくなれば、医療は落ち着いて診ることができる。

ただしその場合も、1000人が3000人、4000人と増えれば、割合が低くても重症者が数としては増えてきます。だから全体の感染の広がりは野放図にしてはいけなくて、軽い人であっても一定の注意は必要になります。

繰り返しにはなりますが、片方の車輪しかなかった時の1000人と、両輪がついた時の1000人では違いは出てきます。

なぜ提言に「中止」を盛り込めなかったのか?

ーーワクチンも接種を加速しているとはいえ、日本では五輪開幕までに十分接種が行き渡らない見込みです。五輪なしでも感染者が増加し、五輪が開催されたらリスクが上乗せされるという分析をしているにもかかわらず、なぜ「中止」を提言できなかったのですか?

尾身さんも言っていましたが、「中止」を書いたところで、中止が現実的ではないという考えです。全く無理なことを書いても提言にはならないから、言いっぱなしよりは少しでも現実的な対策を検討してもらうという意図です。

「意見」は理想的なことも含めて自由に述べることができ、またそうあるべきと思いますが、「提言」は、努力を加えることで実行が可能そうなことを述べないと意味がありません。それこそ絵に描いた餅だけを見せても何の進展もありません。

ーー「中止を盛り込むべきだ」という議論はありましたか?

当然それはありました。

入院ベッドが回せない事態になれば「中止」検討を

ーーG7(主要国首脳会議)で菅首相が開催を表明するまでは文言として入っていたと聞きました。

いつまで入っていたかは覚えていませんが、最終的に決めたのは入れないということです。

しかしもう一つ先を言えば、大会中の中止の可能性も残っています。運営上は難しいかもしれませんが、感染対策をやっている者としては、まず新規感染者が増えて医療が逼迫していれば無観客にしなければならないと思います。

さらに増えて、開催中に東京の医療機関の状態が大阪のようになり始める「予兆」が見られたら、オリンピックどころではなくなります。その時には中止も検討されるべきと思います。

ーーそれは緊急事態宣言が出る事態になったらという意味ですか?

緊急事態宣言だけであれば、まだわからないですが、入院ベッドが回せない状態になれば、その可能性はありますね。

ーー橋本聖子・東京五輪・パラリンピック組織委員会長は、「提言には『中止』という選択肢はありませんでしたので、開催にむけて努力したい」と会見で言いました。専門家の提言が、五輪開催の理由として利用されてしまったのでは?

私はその話を直接聞いていないのでわかりませんが、仮に「中止」という選択肢を含む言葉を提言に入れたら、中止に向かったでしょうか。私は中止という選択はやはりしなかったと思います。

ワクチン接種が進む国でも感染拡大 変異ウイルスの影響は?

ーー大阪が大変な状態になったのはイギリス由来の変異ウイルス「アルファ株」の影響があったと言われています。提言でもデータとして盛り込まれていましたが、西浦博先生の予想では、7月中旬にはインド由来の感染力の高い「デルタ株」がアルファ株と逆転すると予測されています。イギリス全体の感染状況を見ても、G7開催地を見ても、ワクチン接種が進んでいるにもかかわらず、感染者が激増しています。五輪開催で東京が大阪の二の舞になりませんか?

常にそうした可能性は織り込んで考えなければいけません。ただ不思議なのはイギリスで感染者が増えている割には、目下のところ、その分だけ従来の割合以上に死亡者が増えていない。

ーーワクチン効果ですか?

その効果かもしれないし、デルタ株は感染の広がりのスピードは早めていますが、その割には重症者が増えていない。病原性は高くなっていない可能性があります。ワクチンの効果もあって、感染者数は増えても症状が軽減されているのかもしれません。

ただもう一つ考えるべきは、死亡者の数は新規感染者発生数とずれた、遅れたタイミングで増えてくることです。まだ影響が見えてきていないのかもしれません。

いずれにせよ、変異ウイルスの警戒を続けなければいけないのは間違いないです。

ーー接種率の高いイギリスでさえ感染者は増えるのだとショックです。

イギリスはいま接種率が6割ぐらいですね。免疫を持っていない人が4割いれば、感染は広がりますよ。

ーーそれなら接種率が2割も達していない日本ではなおさら広がりますよね。五輪開幕時に3割に達するかどうかと言われています。危険性はもっと高いですね。

ただ重症化という意味でのハイリスクグループ、具体的には高齢者での接種率が高まれば、重症者数が減る効果は見られると思います。

だからと言って野放図に感染者が増えれば、割合は低くても数としての重症者は増加するので、感染が広がりすぎないようにはしなくてはいけない。

インフルエンザと一緒にしてはいけませんが、インフルエンザワクチンは毎シーズン国内で5000万〜6000万人ぐらいが接種を受けているのに、インフルエンザの流行はなくなりません。

ワクチンだけに過度な期待をかけると対策を間違えます。また車はあくまで両輪が必要で、普段の注意とワクチンの両輪を手に使いこなすことが肝要かと思います。

(続く)

【岡部信彦(おかべ・のぶひこ)】川崎市健康安全研究所所長

1971年、東京慈恵会医科大学卒業。同大小児科助手などを経て、1978〜80年、米国テネシー州バンダービルト大学小児科感染症研究室研究員。帰国後、国立小児病院感染科、神奈川県衛生看護専門学校付属病院小児科部長として勤務後、1991〜95年にWHO(世界保健機関)西太平洋地域事務局伝染性疾患予防対策課長を務める。1995年、慈恵医大小児科助教授、97年に国立感染症研究所感染症情報センター室長、2000年、同研究所感染症情報センター長を経て、2012年、現職(当時は川崎市衛生研究所長)。

WHOでは、予防接種の安全性に関する国際諮問委員会(GACVS)委員、西太平洋地域事務局ポリオ根絶認定委員会議長などを務める。日本ワクチン学会名誉会員、日本ウイルス学会理事、アジア小児感染症学会会長など。

Contact Naoko Iwanaga at naoko.iwanaga@buzzfeed.com.

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