日本で英語教師として働いていたニュージーランド人のケリー・サベジさん（27）が、神奈川県の精神科病院で入院中に心肺停止し、急死した。病院側の不適切な身体拘束が原因だったのではないかとして、サベジさんの遺族は19日、東京で記者会見を開き、真相解明を訴えた。
この日、母親のマーサ・サベジさんやサベジさんの兄、精神科医療の身体拘束について詳しい杏林大学保健学部教授の長谷川利夫さんらが会見に出席。マーサさんらは「ケリーが経験した悲劇は二度と起こってはならない」「日本に身体拘束をやめてほしい」と求めた。
入院直後から足、腰、手首を拘束
遺族らによると、ニュージーランドにいる2010年から精神病と診断されて服薬を続けていたサベジさんは、2015年8月、鹿児島県志布志市の小中学校で外国語指導助手として英語を教えるために来日した。
その頃から副作用を避けるために服薬が不規則になり、2017年3月には薬を飲むのが途絶えて、症状が再発。4月からは横浜市の兄の自宅で暮らしていたが、4月30日、自宅で暴れるなどしたため、神奈川県大和市の精神科病院「大和病院」に強制的に入院させる措置入院が決まった。
同院で躁うつ病（双極性障害）と診断された。入院直後から、外から鍵がかかる閉鎖病棟の個室に入院し、足、腰、手首を拘束されてベッドに寝かされたという。その後も足腰はほぼベッドに拘束されたままで過ごしていたといい、5月10日、心肺停止状態になっているのを、看護師に発見された。
心臓マッサージを受けながら近くの大和市立病院に救急搬送され、一旦、心臓は動き始めたが、呼吸と意識は戻らないまま、1週間後の17日、低酸素脳症で死亡した。解剖の結果、脳死状態となっており、重度の誤嚥性肺炎も確認された。
遺族によると、病理解剖の結果、大和市立病院の主治医は「心肺停止になった原因は見つけられなかった」とした上で、心臓に明らかな異常がなかったことから、「消去法から考えられるのは、深部静脈血栓による肺塞栓か薬の副作用ではないか」と遺族に告げたという。
深部静脈血栓症は、エコノミークラス症候群とも呼ばれ、長時間足を動かさずにいることで、足の深部にある静脈に血栓（血の塊）ができること。血栓がちぎれて血液の流れで移動し、肺の血管を塞ぐ肺塞栓を起こすと、死に至る可能性もある。
大和病院は死亡との因果関係を否定
遺族によると、大和病院の主治医らは、身体拘束との関連を疑う遺族に対し、「手首を外す時はあったが、足と腰は継続的に拘束されていた」と認め、心肺停止の原因を深部静脈血栓症と推定したという。予防のために、脚を圧迫する「弾性ストッキング」を使用し、スタッフによる定期的なチェックをしていたとも説明した。
遺族はサベジさんが亡くなった原因を明らかにしようと、大和病院に対し、民間の第三者調査機関である「日本医療安全調査機構」に医療事故調査を依頼するよう要請。また、日本における身体拘束が、必要最低限に制限されている他国に比べて著しく問題があるとして、病院の身体拘束に対する方針の見直しや謝罪を求めた。
それに対し、石井一彦院長は「医療安全調査機構への調査依頼について」と題する6月26日付の文書で、「調査依頼をしない」と回答した上で、「精神科専門病院としての当院の治療は適切」と説明。
その上で、「身体抑制についても、10日間休みなく身体抑制されたとのことではなく、適時に身体抑制を中断し、身体抑制の必要な時々に限って対応していた」と釈明した。
また、「（大和市立病院の）病理解剖最終診断結果の原因が、当院での医療行為によるものとは考えられない」「死亡と当院の医療行為との間に、因果関係ありとする他の事実がない」と答え、「投薬についても、病状に即した安全性の高い薬」として、病院の対応と死亡との因果関係を全面的に否定した。
さらに、遺族はカルテ（診療記録）や看護記録などサベジさんの入院に関する全ての記録のコピーを提供するよう病院側に求めたが拒否され、カルテの閲覧のみ許された。
サベジさんの兄夫妻が閲覧したところ、身体拘束の必要性については、「暴れる可能性がある」と記載され、入院した4月30日から5月10日まで身体拘束を外す指示は一切記録されていなかったという。
サベジさんの兄は、看護記録の閲覧も要求しているが、病院側は「プライバシーの問題があるため協議する時間が必要」として回答を保留している。
大和病院は「答えられない」とコメント
BuzzFeed Newsの取材に対し、大和病院の事務部担当者は「代理人を立てているので答えられない」「代理人に連絡をしてほしい」とコメント。代理人弁護士に連絡をすると「明後日（20日）まで不在」との回答だった。
搬送先の大和市立病院の総務課担当者は、ケリーさんについて「当院に5月10日に搬送され、17日に死亡が確認されたことを確認している」と回答した。詳しい死因や経緯については「個人情報に当たるので、ご遺族に確認してほしい」とした。
また、大和市立病院については、主に海外メディアにおいて、大和病院と大和市立病院を混同した取材や報道が複数あるとして「患者さんが心配になってしまうので、事実と異なる報道については弁護士と相談して修正をお願いしていく」とコメントした。
「精神科医療の身体拘束を考える会」
サベジさんの死を受けて、遺族は既に海外メディアを通じ、「日本の身体拘束の現状が変わることを願っている」と訴えている。ガーディアン紙やニュージーランドの大手ヘラルド紙NZ Heraldが報じている。
ニュージーランドの外務貿易省はBuzzFeed Newsの取材に対し、日本のニュージーランド大使館が「遺族に領事関連の援助をしている」と話す。
会見に同席した杏林大学教授の長谷川利夫さんによると、患者の自由を奪う身体拘束や隔離の平均継続時間は、海外では数時間から長くても数十時間程度に制限されているのに対し、日本での身体拘束は平均96日間に及ぶとする調査結果もある。
19日、遺族は長谷川さんと共に、「精神科医療の身体拘束を考える会」を設立。日本の長期間に渡る身体拘束の改善に対する政府の早急な動きを求めている。今後、人権侵害に該当する身体拘束の被害者の情報収集、国内外での署名活動、国民への情報発信をしていく。